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【マーケティングお悩み相談室】市場規模の調べ方とは?

市場規模の調べ方とは?【マーケティングお悩み相談室】

【マーケティングお悩み相談室】市場規模の調べ方とは?
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株式会社マクロミルにおいてリサーチャーとして10年以上のキャリアがあり、様々な業界のマーケティング課題を解決に導いてきたベテランリサーチャーが、食品業界Y様の「市場規模を知りたいが、どのように調べたら良いのでしょうか?」というお悩みにお答えいたします。
TOPICS
  • 市場規模の調べ方に関するマーケティングお悩み相談内容
  • 市場規模の調べ方に関する回答
  • 市場規模の算出に必要なこと・注意が必要なことは?

市場規模の調べ方に関するマーケティングお悩み相談内容

「市場規模を知りたいが、どのように調べたら良いのでしょうか?」食品業界Y様より以下のお悩みをご紹介いたします。

===============================

事業企画を担当しており、現在、中長期の事業戦略を立てています。自社のサービス範囲を広めていくために、どのような市場でどんな人達に対してどれだけ広められるのか考えています。その中で、現在の市場規模はどのくらいで自社のサービスを使ってくれそうな層はどれくらいいるのか二次データを使ったり、経験や勘でそれとなく算出したりしています。しかしこれでは、根拠が曖昧で経営者や役員からも納得感が得られていません。どうしたらよいですか?

市場規模の調べ方に関する回答

Y様、お悩み相談ありがとうございます。市場規模の算出に関するご相談は弊社にも多くいただいているため、Y様と同様にお悩みの方も多いのではないでしょうか?

算出のご相談のケース

下記のようなご相談時に市場規模を算出することもあります。
・●●●カテゴリーの市場規模を把握したい(←今回のご相談のケース)
・■■■アプリの開発を考えているが、■■■の需要性を確認したい
・▲▲▲市場における自社サービスのユーザー規模(ボリューム)を把握したい
※ネット上のサービスの場合、会員データやログデータからある程度推測することは可能ですが、競合ユーザーの規模(ボリューム)までは把握できないので、調査結果から全体を推測することはあります。

算出する方法とは

市場規模の算出には、以下2つの種類があります。
【1】金額ベースから算出する市場規模
【2】人数ベースから算出する市場規模

 

また、市場規模を把握する方法も、以下2つあります。

【1】各省庁や各業界団体が発表しているデータから把握する方法
(たとえば、自動車に関するデータに関しては経済産業省が公表している「工業統計調査」、インターネット利用に関しては総務省が公表している「情報通信白書」を参考にしていただけます)
【2】調査会社などで調査を行い把握する方法
マクロミルでは、主に「人数ベースから算出する市場規模」を調査結果から算出しています。イメージとしては、下記のようなデータになります。

※マーケットボリュームとは
“市場規模”のことを指しており、業界や商品などの特定分野の市場の大きさのことを表しています。

【上記の図を作成するにあたり必要な設問】
Q1:スマートフォン、またはタブレット端末の保有、利用状況
Q2:ニュースアプリの利用経験有無
Q3:ニュースアプリの利用頻度(各ニュースアプリごとに聴取)
Q4:今後のニュースアプリの利用意向(各ニュースアプリごとに聴取)

市場規模の算出に必要なこと・注意が必要なことは?

●全体の性年代構成が世の中の実態に合ったデータであること

市場規模を算出の際に必ず行わなければならないことは、全体の性年代の構成を世の中の実態に合わせることです。基本的には総務省統計局が公表している「国勢調査」の性年代比に準じてサンプル数を調整することが多いですが、インターネット上のサービスについて市場規模を調べたいのであれば、総務省が公表している「情報通信白書」のインターネット利用者の性年代比に準じてサンプル数を調整する方法が適していると思います。全体の性年代構成比が世の中の実態に合っていないサンプル設計の調査は、世の中の実態を表している調査結果とは言えないのでご注意ください。

 

●集計時の「母集団」に注意をすること

集計時にも注意が必要です。上記のようにアンケートで市場規模を確認する際、アンケート回答時は、たとえば「Q3:ニュースアプリの利用頻度」は「Q2:ニュースアプリの利用経験有無」の設問で「利用したことがある」と回答した方にのみ聴取すると思います。この場合、Q3の回答データは「ニュースアプリ利用経験者ベース」のデータになっています。しかし、上記の図を作成する場合、「全体」に対する比率を出す必要があるため、たとえば「Q3:ニュースアプリの利用頻度」のような回答対象者が絞られた設問の集計は母集団(全体ベース)で集計する必要があります。もし、「スマートフォン、またはタブレット端末を使用している人」ベースでのスコアを知りたい、という場合は、集計時に各設問の集計ベースを「スマートフォン、またはタブレット端末を使用している人」ベースで集計をすれば問題ありません。

 

●拡大推計は“誤差も拡大される”ことに気を付けること

アンケート結果から得られるデータは、あくまでアンケート回答者全体に対する比率になります。そのため、お客様からのご相談の中には「世の中の人数で見た場合の結果について知りたい」というご相談をいただくこともあります。この場合は、“アンケート回答者全体の数”を“実際の人口の数”に拡大して市場規模等を算出する「拡大推計」という方法を用います。拡大推計を行うことで、「自社製品のユーザーは○○万人」「××の市場規模は△△万人」など、具体的な数値が出るため、内容が理解しやすいデータになります。拡大推計から得られるデータはわかりやすいのですが、“誤差も拡大される”という落とし穴もあります。たとえば、N=10,000sの場合、最大誤差は0.98%です。つまり、0.5%程度の差は誤差の範囲内で、統計的には「優位な差はない」と言えます。N=10,000sの0.5%を人数換算すると50人ですが、日本の人口(約1.27億人)に合わせて拡大推計をすると、約64万人になり、大きく変わってきます。

 

●アンケートデータ(意識データ)には限界がある

たとえばある商品の「購入意向」の回答を元に市場規模を拡大推計したとします。その結果は、基本的に「高く」でます。アンケートデータの場合、商品購入の判断に必要な情報をすべて提示し、購入意向を判断してもらいます。つまり、回答者全員=日本全国すべての人が、提示された商品について「詳しく知っている状態」で判断した「購入意向」と言えます。しかし、実際の店頭では競合商品が隣に陳列されていたり、いつも買う商品が特売してたり、買いたいと思っても店頭になかったり、など、様々な要因があるため、「購入意向あり」と答えたからと言って本当に買ってもらえるとは言い難く、「アンケート回答の結果」が「実際の行動の結果」とずれることもあり得ます。

 

いかがでしたでしょうか?
最後に、本記事がみなさまのお悩みや課題解決のご参考になれば幸いです。

 

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株式会社マクロミルは、高品質・スピーディな市場調査を提供する、ネットリサーチのリーディング・カンパニーです。これまで6,500社を超える企業・公共団体・個人のお客様に対し、20万件以上の調査を実施しています。お客様のマーケティング課題解決に向けて最適なソリューションを提供しています。

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