
災害や防災に関する定点調査 2017年2月版を発表。デジタルアイテムの備えが強化!

- 大災害への備えをしている人は、83%
-日用品・飲食料は、2人に1人が備蓄
- 災害速報アプリ、モバイルバッテリーなどデジタルアイテムの備え強化も - 大災害で注目する情報、1位は「テレビ」79%、2位は「災害用伝言サービス」「ネットのニュースサイト」67%
- 災害に関する“デマ情報”を、SNS等のネット上で見かけたらどうする?
大災害への備えをしている人は、83%
-日用品・飲食料は、2人に1人が備蓄
- 災害速報アプリ、モバイルバッテリーなどデジタルアイテムの備え強化も
大災害(人間の社会生活や生命に大きな被害をもたらす規模の自然災害)に備えて、83%が「何かしらの備え」をしていることがわかりました。
大災害に対する備え
備えているものは多い順に、「日用品・水・食料品などの備蓄」52%、次いで「徒歩での帰宅経路の確認」48%、「保険加入」47%と続きます。
また、この1年で備えを強化したものを尋ねると、「日用品・水・食料品などの備蓄」が最多の24%で、次いで「災害速報のサービスやアプリの利用」18%、スマホ等の充電用に「モバイルバッテリーを携帯」17%と続き、デジタル関連アイテムの備えも強化をする人が増えているようです。
大災害に対する備え(備えているもの、この1年に備えを強化したもの)
大災害で注目する情報、1位は「テレビ」79%、2位は「災害用伝言サービス」「ネットのニュースサイト」67%
身の回りで大災害が発生した際、どのような情報源に注目するかを尋ねました。1位は「テレビの情報」で実に8割の人が注目すると回答。2位は、総務省が災害発生時の安否確認手段として活用を呼びかける「災害伝言サービスの情報」と、「インターネット上のニュースサイトの情報」が、ほぼ同率の67%でした。
身の回りで大災害が発生した際に、注目する情報源
災害に関する“デマ情報”を、SNS等のネット上で見かけたらどうする?
東日本大震災や熊本地震等の大災害が発生した際、Twitter等を通じて“デマ情報”が拡散され、被災地を混乱させた…というニュースを耳にした方も多いのではないでしょうか。では実際に、そういった情報をSNS等のネット上で見かけた人は、それが“デマ情報”だと気づけたのでしょうか。またその後、どのような行動をとったのでしょうか。
結果、71%と多くの人が「デマ情報だと気づいたので、SNSや他人には広げなかった」と回答し、混乱を避けることができたと言えます。一方で26%がデマの情報だったことに気がつかず、その後の行動の内訳は、「広げなかった」19%、「広げてしまった」7%となっています。
デマ情報を得た後の行動
- 防災に対する意識
- 近い将来、自分が被災する大災害が起きると思うか、またそれはどんな災害か(エリア別)
- 災害支援、今までの経験と、今後の参加意欲
- 環境省が推奨する“ペットの同行避難”、対策の実態は?
- 災害発生時、1番初めに情報を求める情報源は?
- 災害発生時のSNS等ネット上での情報発信 など
- 調査主体
- マクロミル
- 調査方法
- インターネットリサーチ
- 調査対象
- 全国20~69歳の男女(マクロミル提携モニタ)
- 割付方法
- 平成27年国勢調査による、性別×年代の人口動態割付/合計1,000サンプル
- 調査日
- 2017年2月2日(木)
- ※ 本文の数値は四捨五入した整数で表記しています。
- ※ 百分率表示は四捨五入の丸め計算をおこなっており、合計が100%とならない場合があります。
- 当記事の著作権は、株式会社マクロミルが保有します。
- 当記事に掲載のデータを引用・転載される際は必ず「株式会社マクロミル調べ」と出典を明記してご利用いただくようお願いします。また、引用・転載される旨をHoNote事務局までご一報ください。
- 当記事に掲載された内容の一部または全部を改変して引用・転載することは禁止いたします。
自社商品・サービスの広告における使用はご遠慮ください。また、営業・販売を目的とした資料や制作物への引用・転載をご希望される場合は、事前に必ずご相談ください。引用されたい調査結果、引用先、引用物の用途を明記のうえHoNote事務局までご連絡をお願いいたします。
無償での集計対応は終了しましたので、担当営業へご相談ください。なお担当営業がご不明の際は、HoNote事務局までお問い合わせをお願いいたします。
記事内容チェックの対応はいたしませんのでご遠慮ください。
- 転載・引用されたことにより、利用者または第三者に損害その他トラブルが発生した場合、当社は一切その責任を負いません。