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EV・PHEV所有者は、トレンドに敏感なリッチ・シニア層だった!

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地球温暖化につながる温室効果ガスの排出をゼロにする「脱炭素社会」の実現に向けて様々な取り組みが検討される中、クリーンエネルギー自動車に注目が集まっています。特に電気を動力源とする電気自動車(EV)、プラグインハイブリッド車(PHEV)の販売台数は日本国内での市場はまだ狭いものの徐々に増え続けているという状況です。今回は自家用車で電気自動車またはプラグインハイブリッド車を所有し、かつ、環境問題への関心を強く持っている人を分析し、環境にやさしい自動車を購入しているのはどのような人たちなのかを紐解いていきます。
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TOPICS
  • 資産に余裕があるシニア層
  • メディア利用は高く、情報収集は積極的
  • 新しいモノ・コトに興味がある一方で、歴史・伝統も重んじる
  • 社会的貢献意識が強く、自己啓発にも積極的

※今回の調査対象となる電気自動車(EV)、プラグインハイブリッド車(PHEV)は下記のとおり。

資産に余裕があるシニア層

EV・PHEV所有者の平均年齢は51.1歳。職業は会社員が中心ですが、役職は経営者、役員クラスが2割弱を占めており、副業率も2割弱と、自動車保有者全体と比較して高い結果となっています。世帯年収を見ると平均742万円で、自動車保有者全体(629万円)と比較すると約110万円上回り、1ヶ月に自由に使える金額も「月5万円以上」と回答する人が3割半ばを占めています。また、保有している金融資産も「定期預貯金」「個人年金保険」「生命保険・簡易保険」のほか、「国内株式」「投資信託」「仮想通貨」の保有率も高く、資産に余裕があるシニア層がEV・PHEV所有層の中心になっていることがうかがえます。

メディア利用は高く、情報収集は積極的

EV・PHEV所有者は自動車保有者全体と比較してテレビやネットの利用率が高く、信頼している情報媒体としては「テレビの番組内情報」や「TVCM」「新聞の記事内情報」「新聞内広告」「折込チラシ」「ニュースサイト」「メーカーサイト・ブランドサイト」「価格比較サイト・情報サイト」といったメディアや「家族」や「友人・知人」「SNS」「口コミサイト」などの口コミ情報です。また、閲読している媒体は「日本経済新聞(電子版を含む)」「朝日新聞」「読売新聞」の大手メディアのほか、「週刊ダイヤモンド」や「日経ビジネス」「Yahoo!ファイナンス」などビジネス関連の媒体・サイトが多い点が特徴的です。ただし、SNSの利用は“情報収集”に加えて、“自分の近況や趣味・関心ごとに関係する情報を投稿”といった情報発信としても利用されている結果となっています。

新しいモノ・コトに興味がある一方で、歴史・伝統も重んじる

普段の生活意識・行動面でみると、EV・PHEV保有者は“クリーンエネルギー”という新しい技術を取り入れた自動車を保有していることもあり、「先進性の高さ」「デザイン性より多機能性」を重視する傾向が強く、流行やトレンドにも敏感な傾向です。ただし“流行やトレンドに敏感”といっても、世の中に流されるわけではなく、行動計画を立て、よく考えてから行動する面も持ち合わせているため、時代の先を見据えたうえでクリーンエネルギー自動車を保有していることがうかがえます。

また、先進性の高いものに興味をもつ傾向もあることから、「自動運転などが発達し、運転の必要がなくなりそうだから自動車を手放す」と回答する人も1割強を占めており、将来の自動車技術のさらなる進歩に期待を寄せている面も感じられます。

社会的貢献意識が強く、自己啓発にも積極的

生活価値観については環境問題への関心が高いこともあり、EV・PHEV保有者は社会的貢献への関心が強く、「誰も見ていなくてもまじめに働くことが自分を成長させると思う」「自らを磨くための投資は必要だと思う」と答える割合も約7割占めており、自身の成長のために自己啓発を積極的に図っていることがうかがえます。また、EV・PHEV保有者の生き方価値観は自動車保有者全体と比較して総じて高く、いわゆる“意識が高い真面目なタイプ”であるともいえます。

 

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調査概要
調査主体
マクロミル
調査方法
インターネットリサーチ
調査タイトル
ブランドデータバンク 第31期調査「ブランドに関するアンケート」
調査対象
全国15歳~69歳の男女(マクロミルリサーチパネル)
割付方法
10代:調査対象の出現比率に基づき、男女×年齢(15~19歳)で割付
20代~60代:平成27年国勢調査による、性別×年代(10歳刻み)の人口動態割付
総サンプル数
n=31,967
調査期間
2020年6月24日(水)~2020年7月3日(金)
  • ※ 本文の数値は四捨五入した整数で表記しています。
  • ※ 百分率表示は四捨五入の丸め計算をおこなっており、合計が100%とならない場合があります。
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